経済効果NETでは、Jリーグが開示している公式の観客動員数と、2021年2020年2019年のクラブ経営データをもとに、名古屋グランパスエイトの2022年終了時の経済波及効果を算出した。
観客消費の交通費は、各試合対戦相手の本拠地から全観客の12％（過去の計算データから類推）と仮定した。その結果、県内日帰り観客28万1440人、県外宿泊観客3万8378人（Jリーグ公式）。これを試合ごとに、対戦相手本拠地から豊田スタジアムまでの公共交通機関による運賃を積算。
観光消費額は、全国観光入込客統計に関する共通基準（2019）と、2021年愛知県観光入込客統計から、消費額を県内日帰り観客1人2,909円、県外宿泊観客1人10,503円と算出。チケット消費は、2021年の「J1クラブ決算一覧」から、2020年と2021年の総観客数を勘案して算出。対戦相手チームの消費額は、本拠地から選手・コーチおよびフロントスタッフ合計で35人が豊田スタジアムまでの交通費と、遠方の場合には宿泊費を加えて計算した。事業収入とチーム運営費は、「J1クラブ決算一覧」2021年の数値をそのままとした。
その結果直接消費額は、およそ148億8900万円となり、これに一次波及効果と二次波及効果を加えると全国におよそ308億8500万円の経済波及効果を生んだ計算となった。
まだ2022年シーズン終了直後であり、県外からの観客数が過去DATAからの類推であるため、実測値による計算と異なるだろう。より正確にするためには名古屋グランパスエイトからデータ提供を受ける必要がある。経済効果NETとしては、クラブから協力を得て、推定値ではなく実測値として修正版を公表する計画だ。
2022/11/11 経済効果NET
