2026年3月1日に開催された東京マラソンにおける東京都への経済波及効果を、東京マラソン財団からデータ提供を受け、経済効果.NETにて計算した結果、東京都内には565億円となり、昨年の562億円をわずかに上回った。また、対象を全国に広げた経済波及効果は790億円となった。
経済波及効果の算出にあたっては、東京マラソン財団が参加ランナーを対象にアンケート調査を実施し、1万件以上の有効回答を得ている。これにより、精度の高い試算が可能となった。
増加の第一の要因は、円安による為替メリットである。 例えば1泊100米ドルのホテルは、日本円に換算すると約16,000円となる。17,551人の外国籍ランナーが参加する東京マラソンならではの特徴といえる。外国人ランナーは平均2.2人の同伴者を伴い来日しており、平均滞在日数は6.2日にのぼる。なお、今回の試算では、マラソン参加前後の国内観光にかかる費用は含めず、滞在を3泊4日（前日の東京入りから月曜日の出発まで）と想定した。
増加の第二の要因は、日本人ランナーによる経済活動である。 今回は、日本人ランナーの居住都道府県と東京への滞在日数についてクロス集計を行い、一人ひとりの交通費・宿泊費・飲食費・買い物などを公式データに基づき算出した。日本人ランナー1人の平均宿泊数は1.5泊、平均同行者数は1.3人であり、1人の参加者に同伴者を加えると、同約2.3人が平均1.5泊、合計約3.5泊分の経済活動を東京都内で行う計算となる。加えて、マラソン大会の特徴である事前購入についても集計を行った結果、日本人ランナー1人あたり32,500円を超える金額をウエアやシューズに費やしていることがわかった。
世界のメジャーマラソンとの比較では、東京マラソンはトップレベルに並んだ。 各大会の経済波及効果は、ボストンマラソンが約794億円※、ベルリンマラソンが約750億円※、ニューヨークシティマラソンが約645億円※、ロンドンマラソンが約475億円※であり、東京マラソンの790億円（全国対象）※は世界最高水準に位置する。
※（経済効果.NET試算）
経済効果.NET 首席研究員 江頭満正
