経済効果NETでは、Jリーグが開示している公式の観客動員数と、2021年2020年2019年のクラブ経営データをもとに、大分トリニータの2022年終了時の経済波及効果を算出した。
観客消費の交通費は、各試合対戦相手の本拠地から全観客の12％（過去の計算データから類推）と仮定した。その結果、県内日帰り観客86,640人、県外宿泊観客4,035人と推定。これを試合ごとに、対戦相手本拠地から昭和電工ドーム大分までの公共交通機関による運賃を積算した。
観光消費額は、全国観光入込客統計に関する共通基準（2019）と、令和３年度大分県観光実態調査報告書から、交通費を除外した消費額を県内日帰り観客1人4,035円、県外宿泊観客1人43,633円と算出。チケット消費は、2021年の「J1クラブ決算一覧」から、2020年と2021年の総観客数を勘案して算出。対戦相手チームの消費額は、本拠地から選手・コーチおよびフロントスタッフ合計で35人が昭和電工ドーム大分までの交通費と、遠方の場合には宿泊費を加えて計算した。事業収入とチーム運営費は、「J1クラブ決算一覧」2021年の数値をそのままとした。
その結果直接消費額は、およそ68億4100万円となり、これに一次波及効果と二次波及効果を加えると全国におよそ143億7700万円の経済波及効果を生んだ計算となった。
まだ2022年シーズン終了直後であり、県外からの観客数が過去DATAからの類推であるため、実測値による計算と異なるだろう。より正確にするためには大分トリニータからデータ提供を受ける必要がある。経済効果NETとしては、クラブから協力を得て、推定値ではなく実測値として修正版を公表する計画だ。
2022/12/04 経済効果NET
