日経平均が今後も5万円台を維持した場合の実質GDPを0.9兆円押し上げると、第一生命経済研究所の星野卓也氏が試算した。
株価5万円台の維持は、約1年半の期間を通じて、日本の実質GDPを累積で約2.4%押し上げる効果が見込まれるとされています。
株価上昇による経済効果は、主に以下の二つの経路を通じて実体経済に波及します。
1、資産効果(ウェルス効果):
・株高によって家計が保有する金融資産の価値が向上します。
・この資産増加が、家計の将来への不安を和らげ、消費マインドを刺激し、個人消費の増加につながることで実質GDPを押し上げます。
2、設備投資効果:
・株高は、企業の将来的な収益改善への期待を高めます。
・また、資本コストへの影響なども通じて、企業が積極的な設備投資を行うインセンティブを強化し、これがGDP増加の主要なドライバーとなります。
星野氏は、株価の上昇が金融市場の現象に留まらず、家計の消費と企業の投資という実体経済の主要なエンジンに好影響を及ぼし、日本経済がデフレマインドから脱却し、持続的な成長軌道に乗る可能性を示すものとしています。
