2026年1月5日から11日まで、東京体育館で開催された(第78回)「春の高校バレー」を対象に、経済効果.NETは、開示されているデータから推定した結果、全国に約20億円の経済波及効果を生んでいました。
全国47都道府県の厳しい予選を勝ち抜いた男女合計104校が、東京体育館に集結しました。各チームは、登録選手18名に加え、監督1名、コーチ1名、マネージャー1名の最大21名がベンチ入り可能であり、総勢2,000名を超える選手・スタッフが直接大会に参加する巨大なトーナメントです。
数々の激闘の末、2026年大会の頂点に輝いたのは、男子が東山(京都)、女子が金蘭会(大阪)でした。両校をはじめとする全国の代表校が見せたハイレベルなプレーは、連日多くの観客を魅了しました。
今大会の観客動員において特筆すべきは、決勝戦(最終日)で報道された「8,500人」という熱気です。この確かな数値をベースにベイズ推定を用いて算出された他日程の推測観客数からも、大会を通じて多くのファンが会場に足を運んだことが裏付けられています。
また、観客席を埋め尽くすのは一般のバレーボールファンだけではありません。出場選手の保護者や、強豪校のバレー部員による大応援団の存在が不可欠です。特に関東1都6県からの代表校や、勝ち進んだ地方の強豪校の試合では、応援団の移動や滞在が大規模に発生し、大会の盛り上がりを底上げしました。
これら選手や大応援団、一般観客の移動・宿泊・飲食などの消費行動は、開催地の東京をはじめ日本全国に多大な経済効果をもたらしました。「経済効果.NET」の算出結果によれば、今大会の波及効果は以下の通りです。
東京都内への経済効果:1,426,662千円(約14.2億円)
全国への波及効果:1,997,383千円(約19.9億円)
全国への波及効果が約20億円に迫るこの結果は、選手の遠征費や宿泊費、さらに関東圏を中心とする熱心な応援団の巨大な消費行動によって支えられています。
東山や金蘭会といった優勝校の圧倒的なパフォーマンスと、全国104校の情熱は単なる学生スポーツの枠を超えています。データが示す通り、春高バレーは日本経済に対して約20億円規模の活力を生み出す、極めて重要な一大スポーツイベントであると言えます。
