経済波及効果の規模
2026年1月時点での最新推計によると、パリマラソンの経済波及効果は約2億4,400万米ドル、日本円換算で約360億～370億円に達する。この数値はBrand Finance社が発表した『Marathons 50 2025』レポートに基づくもので、経済効果の規模では世界第6位、ブランド力では世界第3位という高い評価を獲得している。
高い経済効果をもたらす要因
パリマラソンの経済効果を押し上げた最大の要因は、2024年パリ五輪開催による注目度の向上である。いわゆる「オリンピック・ハロー効果」により、2025年大会の参加者は過去最多の約57,000人(完走者)を記録した。
大会の規模の大きさも経済効果に直結している。世界最大級の参加人数に加え、沿道には約25万人の観客が集まり、コース沿いには約60～100箇所の音楽ステーションが設置されて盛り上がりを演出した。
参加者の約33%が海外からのランナーという国際性の高さも重要な要素である。これらの参加者による宿泊、飲食、観光への直接支出が、パリ経済に大きく貢献している。
具体的な経済指標
ホテル稼働率の数字が経済効果を如実に物語っている。開催直前週(4月7日週)の稼働率は76%で前年比9.5ポイント増、開催週・直後(4月14日週)は72%で前年比12ポイント増を記録した。
海外からの到着者数も顕著な伸びを示している。2025年4月の国際線到着者数は前年比16%増、特に米国からの到着は3月時点ですでに前年比18%増となった。
なお、2025年はイースター休暇の時期が4月に移動したことで、マラソン開催との相乗効果が生まれたことも付記しておきたい。
・Paris je t’aime (パリ観光局): “Paris Tourism Barometer – April 2025” (2025年4月発表)
・Marathon Tours & Travel: “Paris Marathon 2025 Package” (宿泊需要の高まりに関する言及）
・Brand Finance: “Marathons 50 2025” Report (2025年4月発表）